アメリカ・中国の経済対立に関する書籍まとめ

「ポストコロナの米中覇権とデジタル人民元」は貿易・デジタル通貨・第5世代通信といった次世代の支配を巡る、アメリカと中国の情勢・国家戦略を様々な角度から分析することで、日本と世界の行く末を判断する一冊だそうです。
両国の争いの鍵となる「デジタル貨幣」は白井一成、中国の国家問題・戦略を遠藤誉がそれぞれ解説。中国の課題・戦略の分析から、習近平の父「習仲クン」が中国の策略を理解するうえで重要であると考えられるようになったのだとか。

「米中対立下における国際通商秩序」では、著者・西脇修がアメリカ・中国のWTOやG20といった「国際通商」に関する争いを例にして説明しているようです。
同氏によれば、現在の国際社会の通商秩序は、中国の台頭によってパワーバランスが変化しつつあるようです。そして、その変化が国家間の関係・課題にもたらす影響を解説しているのだとか。
このように国際秩序が激変する中で、秩序を再構成するための方針が示されているようです。

「米中対立の先に待つもの　グレート・リセットに備えよ」は著者・津上俊哉が、中国で発生した変化やアメリカ・中国の新冷戦の行く末を大胆に読み解いているそうです。
また、それらの事情を踏まえたうえで、日本が今後取り組むべきことについても言及しているのだとか。その内容とは、アメリカと中国の対立が長期化することを覚悟し、安全保障と経済関係のバランスを保つこと・アメリカの先手を打つ形で、イニシアチブを発揮することだそうです。